インターネットが社会に浸透し、あらゆるものがネットに繋がり始めている。
それは様々な情報が簡単に手に入ると同時に自分の嗜好や興味、行動の全ての情報を提供していることを意味する。
良い情報、悪い情報、役に立つ情報、役に立たない情報、それらの区別はなく、ただただ情報として集められ、ビッグデータの一部として蓄積されていく。
ネットを使うことが自分の個人情報を提供していることにもなっていることを知らない人は意外と多い。
Amazonやヤフオクを例に持ち出すまでもなく、ネット上に表示されるおすすめ商品やバナー広告は人工知能やリターゲティング、リスティングのようなネット広告の手法が駆使され、常に自分が訪問したサイトやどこかに登録した個人情報を元にした最適化がなされている。
FACEBOOKやTwitter, InstagramのようなSNSに至ってはもっとプライベートな情報がユーザー個人から進んで提供され、ビジネスのエンジンにさえなっている。（その可能性の大きさがFACEBOOKの株価として表れている）
一人ひとりがネットを使うことで積み重ねられた情報はビッグデータの一部となり、企業や組織があらゆる角度から様々な手法で活用をし始めている。
とは言え、「ビッグデータ」という言葉が一人歩きしていることも事実。
革新的なイメージが先行しているのは否めないし、実際にビッグデータを作り、活用している企業や組織がユーザーにわかりやすく十分な説明をしているかは甚だ疑わしい。
それでも責めを企業や組織にだけ負わせるのは問題の本質を見誤らせる気がしてならない。
ビッグデータの扱い方についての社会的な理解、常識、法律が整うまではまだしばらく時間がかかりそう。
