英語公用語化の是非が問われている。
先日来、日本の成長戦略やら平成版岩倉使節団の話やら国内を海外にする話をしている。
日本を海外にすることが日本を、日本人を強くするために一番手っ取り早く、かつ有効な手段なのではないかと述べた。
それが楽天やユニクロの取ろうとしている戦略であり、英語公用語化もその一つであること。
英語公用語化の是非が問われているとは言え、海外に出ればコミュニケーションのために最も機能するのは英語であり、そこに議論の余地はない。
楽天の三木谷氏やユニクロの柳井氏の狙いは英語公用語化自体にあるのではなく、彼らの企業とそこで働く人間をグローバル化しようとしているだけ。
世界を舞台に業務を展開すれば従業員は世界中から集まり、仕事を進めるためにはコミュニケーションツールは自然と英語になる。彼らのようなグローバル企業にとって英語公用語化は必然でしかないのだ。それは世界の公用語が英語である事実を改めて議論することが意味のないのと同じこと。
日本を海外化することを考えるならば当然ながら日本人の国際コミュニケーション力を高めなければならない。
忘れてはならないのは、
「国際コミュニケーション力」とは単なる「英語という語学」ではないこと。
それを胸に刻みつけなければ苦手意識を払拭することはできない。
