今日は１１月１５日。
幕末の志士、坂本竜馬の誕生日であり、命日である（厳密に言うと、誕生日である天保６年１１月１５日は西暦１８３６年１月３日にあたり、暗殺された慶応３年１１月１５日は西暦換算で１８６７年１２月１０日になる）。
ふと、「誕生日に死ぬ確率」はどうなのだろう？と思ってネットで調べてみると興味深い記事を発見した。
http://www.bbcworldnews-japan.com/uk_topics/view/0000186
＜上記サイトより＞
スイス人研究者たちが、ある調査によって驚くべき統計値を導き出しました。人が誕生日に死亡する確率は、1年間のほかの日に比べ14パーセント高いというのです。いったいなぜでしょうか。
研究者たちによれば、「誕生日は…予想以上にその人の死で終わる確率が高いと思われる」のだそうです。
これは決して冗談ではありません。調査はれっきとした学者たちによって行われ、1969年から2008年までの間にスイスで亡くなった250万人のデータが分析されました。
すると、この調査報告の裏づけになりそうな仮説が数多く浮かんできたのです。
死期が迫った人々のなかには、せめて次の節目となる誕生日まで「持ちこたえ」ようと、必死になる人がいるのでしょうか。あるいは自分の誕生日パーティの帰りに酔っ払って車を運転するなど、普段よりも危険な行為に走る人の数が少なくないのかもしれません。
しかしケンブリッジ大学の統計学者デヴィッド・スピーゲルホルター教授は、スイスの統計データは「持ちこたえ」理論の裏づけにならないと反論します。
「誕生日前の死亡率が下がっているわけではないので、持ちこたえているとは言えません」彼の言い分です。「一方、誕生日後の死亡率に高い値がないので、早まって誕生日に死んだわけでもありません。あくまで誕生日そのものの影響です」
スピーゲルホルター教授は、スイスのデータが「誕生日に起こった何らかの出来事が原因である」ことを示していると語ります。
この調査を指揮したチューリッヒ大学のヴラデタ・アイダチッチ・グロス博士は、誕生日の死亡データから、死亡の危険性は、事故や自殺など特定の死因によって高くなっていることがわかると指摘しています。
しかしスピーゲルホルター教授は、グロス博士の説には論拠がないと考えています。スピーゲルホルター氏の考えによると、データは「死因に関係なく、男女ともすべての年齢層で一律に、誕生日の死亡率が14パーセント上昇している」といいます。そこで彼は別の仮説を提唱しています。それは、研究者らが利用した死亡届けの記録の一部が単純に不正確だったとする説です。
「これはきわめて大規模な調査です。250万人もの記録を調べたのですから」と彼は言います。
「しかし、実際にどれだけ通常より多いのかを調べてみると、誕生日に亡くなったと登録された死亡者数は900人です。これは250万人中ではさほど多くはありません」
「私も年をとったせいか疑い深くなっているのかもしれませんが、これは単に登録が合致しただけの話です。スイス人の正確無比な事務処理能力ならきっと間違いはないでしょう。しかし、実際は違うのに、誕生日と死亡日が同じ日に記録されているケースも、ありえなくはないのです」
こうしたミスが起こる背景は容易に想像がつきます。亡くなった人の誕生日が不明だったとしたらどうでしょうか。ただ空欄を埋めたいがために、死亡日をそのまま誕生日欄に記入してしまうかもしれません。あるいは偶発的なミスもありえます。急いでいたために、うっかり誕生日と死亡日の両方の欄に同じ日を書き入れてしまうケースもあるでしょう。
こうしたミスが0.04パーセントの確率で起こったとすれば、全体に及ぼす影響についても説明がつきます。
「実際にミスが起こったと言っているわけではありません」とスピーゲルホルター氏は言います。「しかし（研究者に）死亡届を一件ずつ、再確認してもらわないことには、正直なところ、このやや信じがたい調査報告には納得できません」
アイダチッチ・グロス氏は、誕生日に死亡率が跳ね上がるのは、事務的なミスも一因であろうことを認めています。
死亡届に関するミスが最悪の頻度で起こるとすれば、誕生日の死亡リスクの上昇率は4パーセント前後にまで下がるだろうと同氏は言います。それでもなお、これは無視できない値だと彼は主張します。
スピーゲルホルター氏はこの風変わりな研究に懐疑的ですが、死期の迫った人々が、自分の旅立ちの日をいくらか操作できるという証拠があります。
2006年、経済学者のジョシュア・ガンズ氏とアンドリュー・リー氏がオーストラリアの税法改正が死亡率に与えた影響について検証した論文を発表しました。
1978年、オーストラリア政府は遺産税、つまり相続税の廃止を決定しました。この改正により、1979年7月1日以降に死亡した人の遺産には相続税がかからないようになりました。しかし7月1日より前に亡くなった人の遺産には従来どおり課税されたのです。このときの死亡率のデータは、納税から逃れるために相当数の死が、「延期された」ことを示しています。
もし重病患者が自分の亡くなる日を先延ばししたり早めたりできるのなら、相続税を導入しようとする国では、税制が発効する前の週の死亡率が急上昇するはずだとジョシュア・ガンズ氏は語ります。
これらの研究をどう解釈するかは読者のみなさんにおまかせします。しかし筆者は次の誕生日が近づいてきても、眠れなくなるなどということはないでしょう。
この記事の英語ページはこちらをご覧ください。
以上が記事の抜粋。
結局よくわからなくて、もやもやしたものが残った。
それでも、なんとなくそういう法則は存在するような気がしてならない。
これから誕生日が近づくと死を意識するようになるかも・・・
